MLB メジャーリーグ物語

海を渡ってMLBで活躍する日本人メジャーリーガーたち

大谷翔平のメジャー移籍にかかわる新ポスティング制度が大筋で合意

 

北海道日本ハム大谷翔平のメジャー移籍が年内にも決まりそうな状況になって来た。

 

もちろん、具体的な球団は、これからポスティングで決まるわけだが、新ポスティング制度に関する改訂協議が21日(日本時間22日)、NPBMLBMLB選手会の3者で大筋で合意に至った。今後は、10日間を期限として各球団オーナーの承認を待つだけだという。

 

 

メディアによれば大谷翔平は、最速で12月1日(同2日)にはポスティングされる可能性が出てきた。

 

MLB公式サイトによると、今オフは、旧制度が適用されて大谷のケースでは北海道日本ハムが受け取ることのできる譲渡金は上限で2000万ドル(約23億円)になる。

 

来オフ以降は選手の契約額に応じて譲渡金が変動するシステムが採用される。

 

そのシステムとは、契約金に応じて譲渡金の額が変動するというもので、たとえば契約金が

 

  • 2500万ドル(約28億円)未満は20%
  • 2500万ドルから5000万ドル(約56億円)は17.5%
  • 5000万ドルから1億ドル(約112億円)は15%

 

という割合で、契約金に連動してNPB球団に支払われる譲渡金の額が決まることになる。

 

しかし、新しい労使協定により大谷翔平が移籍時に手にできる契約金は、北海道日本ハム球団が手にする譲渡金よりも低いものとなる。

 

昨年12月に難航した挙句に合意に至ったMLB新労使規定によって、MLBの労使協定では25歳未満でドラフトの対象外となっている外国人選手は年俸が制限されることになり、1球団の契約金総額の上限は575万ドル(約6億5000万円)に決められた。

 

この枠の中でキューバからの亡命選手、プエルトリコベネズエラドミニカ共和国などの一大供給地ともいえる南米の選手をMLBの各球団は契約することになり、25歳以下の海外選手に関しては、契約金に使える総額を1球団あたり1年500万ドル前後(約5.6億円)に制限された。

 

各球団による若手の青田買いによる契約高騰を抑えるためだ。

 

すでに中南米の選手との契約のために資金を使っているパターンが多く、過去にインターナショナル契約の枠を越えて契約を結んだことによる制裁で上限金額が低く設定されている球団も多い。

 

大谷翔平

 

 

AP通信によれば、この制度の枠内で最高額を使えるのはレンジャーズの353万5000ドル(約3億9700万円)。

 

フィリーズが90万ドルで、日本円の約1億円。それ以上は7球団しかなく、その他の23球団は1億円以下、ロッキーズに至っては最低金額の1万ドル(約1100万円)に制限されている。

 

12球団が、旧労使協定の下で、割り当てられた枠を越えて契約を結んだことにより30万ドルに上限が設定され、ドジャースなどの12球団がその対象となっている。

 

開幕時にメジャーのロースター(40人枠)に入ればメジャー最低年俸の54万5000ドル(約6200万円)となる。基本的には2020年シーズン終了までは年俸調停権を得ることはできず、大幅な年俸上昇はない。

 

しかし、カージナルスが、ドミニカ出身の25歳右腕カルロス・マルティネス投手と5年5100万ドル(約57億円)で年俸調停を回避し、契約を延長したパターンもある。

 

総額5100万ドルは調停1年目の投手としては歴代最高額で、5年契約ということは調停の残り3年とFAになった後の2年も考慮した契約内容だ。

 

大谷翔平は2年待てば1億ドル(約112億円)は確実な選手だけに惜しい気もするが、マルティネス投手のように大谷の場合も2020年オフまでの3年間で、その力を証明して実績を積めば大型契約を手にすることも十分可能だ。

 

気の早い話だが、コンディション万全で、開幕を迎えて日本野球の凄さを証明して欲しい気がする。ワールドシリーズのマウンドに立つ大谷の姿を早く見たい。